「株も債券も持ってるから安心♪」と思っていたのに、ある日一気に全部下がってびっくり……なんて経験、ありませんか? 今日はそんなあなたに、投資の「常識」が通用しなくなってきている現実についてお話ししたいと思います。
投資といえば「分散投資が基本」と言われ続けてきましたよね。でも、実はこの“常識”、今の世界ではちょっと怪しくなってきているんです。
よくある「分散投資が大事」というアドバイス
分散投資とは、一つの資産にすべてを突っ込むのではなく、リスクを分散するために株や債券、不動産、金など複数の異なる資産に分けて投資することです。 教科書的には「リスクを軽減し、安定したリターンを得るため」とされています。
この考え方は長らく支持されてきました。特に「相場はいつどうなるかわからない」という前提のもとでは、非常に説得力のある考え方です。
でも、ここに大きな落とし穴があるんです。
※補足:分散投資の基本的な考え方については、金融庁の資産形成の基本ページでも詳しく紹介されています。
連動性が高まった今、分散の意味が薄れている?
最近のマーケットを見てみると、米国株が下がれば日本株も下がり、米国債が売られれば他の国の債券も一緒に売られる、という連動性の高さが目立ちます。 つまり、「別々の資産に分けたつもりが、全部一緒に動いてるじゃん!」という事態が起きているんです。
これでは、いくらポートフォリオをきれいに組んでも、リスクの分散にはなりません。
たとえば、日経平均が下がると、業績に関係なく日本の個別株も一緒に下がってしまう。 まるで「インデックス外し」どころか「インデックス一蓮托生」状態です。
※補足:近年の市場連動性については、野村アセットマネジメントの市場動向レポートでも言及されています。
逃げの分散投資には要注意
さらに気をつけたいのが、「よく分からないからとりあえず分散しよう」という“逃げの分散”。 これは金融機関のセールストークでもよく使われます。「今後どうなるか分かりませんから、色々に分けて持ちましょう!」というやつです。
でも、それってちょっとおかしくないですか?
「どうなるかわからないなら、まずは投資を控えるべきじゃない?」と、ツッコミを入れたくなりますよね。 無理に分散した結果、どの資産もダメになってしまう……なんてリスクもあるのです。
※補足:投資信託のセールストークに関しては、国民生活センターの事例集などもご参考に。
それでも分散が完全に無意味なわけじゃない
ここまで読むと、「じゃあもう分散なんて意味ないじゃん!」と思われたかもしれません。 でも、ちょっと待ってください。
ミクロ的には、まだ意味はあるんです。
たとえば、米国株の中でもセクターを分けたり、債券の中でも期間や発行体を分けたりすれば、多少のリスク回避にはなります。 ただ、昔ほどの効果は期待できないよ、というのが現実なんですね。
それでも分散が効かなくなった「大きな理由」
一番の原因は、「世界の投資資金が巨大になりすぎた」ということです。
今やインデックスファンドやETFなどに流れるマネーが多すぎて、市場全体を動かしてしまっています。 つまり、大量の資金が一方向に動けば、どの資産も一緒に上がり、一緒に下がる。
そのため、個別銘柄の業績や価値が評価されにくくなってきています。 投資家の視点も、「この会社がいいかどうか」より、「今は株に資金が向かっているかどうか」というマクロな判断が重視されるようになっています。
※補足:このような視点を重視した「グローバルマクロ戦略」については、モルガン・スタンレーIMの解説が参考になります。
というわけで:分散投資はもはや「安心材料」ではない
昔は「とりあえず分散しておけば安心」という時代が確かにありました。
でも今は、市場全体が一つの大きな流れに飲み込まれる時代です。 だからこそ、「自分の資産をどう守るか」は、常識に頼るだけでは難しくなってきています。
とはいえ、これは悲観する話ではありません。 「じゃあ、もっと世界の動きをちゃんと見ていこう」と考える、良いきっかけになるはずです。
焦らず、でも柔軟に。 大きな視点を持って、これからの時代の投資と向き合っていきたいですね。
参考記事まとめ
- 金融庁「NISAの基本と資産形成」:https://www.fsa.go.jp/policy/nisa2/about/index.html
- モルガン・スタンレー「グローバルマクロとは」:https://www.morganstanley.com/im/ja-jp/individual-investor/insights/articles/what-is-global-macro.html
- 野村アセット「最新のマーケット見通し」:https://www.nomura-am.co.jp/market/
- 国民生活センター「投資信託の相談事例」:https://www.kokusen.go.jp/news/data/n-20230706_1.html






