この記事は「Web制作におけるプロジェクト計画書の会議体について」の続きとなり、プロジェクト計画書の全容の説明としては最後の記事となります。

プロジェクト計画書の要と言っても良いくらい重要な「前提条件」となります。この項目があるかないかだけでプロジェクト全体に大きなインパクトが発生したときにお互いが不幸にならないためのものでもあります。

前提条件について

プロジェクトの前提条件の例

■プロジェクト全体につきまして

  • スコープの増加や要件の変更があった場合につきましては、追加で費用が発生いたします。
  • 納品時期は○○○○年○月○日を予定しておりますが、大幅な変更が発生した場合は、別途費用が発生する可能性がございます。また、スケジュール調整についてもご相談させていただきます。
  • 要件/デザイン/システムにつきまして、最終確認者が体制図以外にいらっしゃる場合、該当のフェーズを確定する会議へのご参加をお願いいたします。
  • プロジェクト関係者以外へのトレーニングにつきましては、スコープ外とさせていただきます。
  • 御社体制の変更があった場合、速やかにご連絡ください。これに伴うプロジェクト変更などが発生した場合は別途費用が発生する可能性がございます。
  • 弊社体制維持についてはプロジェクト期間中のみとし、プロジェクト期間外については体制維持の保証は致しません。

■プロジェクト対応外の事柄

  • プロジェクト計画書に記述されているスコープ外の対応は致しません。
  • 納品成果物はプロジェクト計画書に記述されているもののみとし、その他の提供は致しません。
  • 個人情報の取扱は一切行いません。

かなり、過剰に書いているように見えるかもしれませんが「スコープ外はお金が発生しますよ、リスケが発生した場合も調整が入りますよ」などを明記しておく必要があります。
但し、この前提は制作側になにも問題がない場合、つまりプロジェクト計画通りという大前提がなければ成立しません。制作側のスキル不足、認識不足諸々で遅延した場合などがそれにあたります。

制作側に「でも、なんかミスがあったとしたら……」というような不安がある場合、この前提事項を書くということそのものが辛いかもしれませんがその時点で「もっとちゃんと計画を立てよう」という指標にもなります。

Web制作におけるプロとして、クライアントと真摯に向き合いプロジェクトの計画を立てる場合はそのような制作側の不足分がない前提が必要です。

というわけでプロジェクト計画書の作り方について、大枠ではありますが記事を書いていってみました。本当はもっと突き詰めて書いたほうが良い箇所もあるなぁと思いましたが、まずは全容ということでここは一つ。